例のウイルスがある中でK-1が2020.3.22にさいたまスーパーアリーナで開催されました。個人的には開催しないほうがよかったと思います。
ニューズを見るために虎ノ門ニュース(2020.3.23)を見ていたところK-1の問題を取り上げていました。元経産省官僚の岸氏がこの手のイベントは自転車操業であると発言しました。なので、イベントを要請するなら政府が補填するべきといったようなことを言っていました。
私は開催しないほうがよかったと思いますし、政府の補填についたは今まで自粛していたイベント等も補填しなくてはいけなくなるので、どうかなと思います。
私が引っ掛かったのは「自転車操業」というワードです。格闘技イベントではこれが当たり前かもしれないですが、本当にこれでよいのでしょうか?
この例のウイルスによって実はプロレス団体や格闘技団体の問題点が浮き彫りになったと思われます。
プロレス、格闘技の自転車操業ってどうなの?
例のウイルスで自粛することで苦しくなってしまうプロレス団体と格闘技団体はどうなんでしょう?自転車操業でしかやれない形態はどうなんでしょうか?
自転車操業をするということはもしものお金を貯めていない、貯められない状態ということになります。 考えられるのは身の丈に合ってない、つまり興行自体に無理している、選手の報酬は多いということが考えられます。
それを考えると今回のK-1は私はまずさいたまスーパーアリーナで興業を行うことに実は無理があったのではないかと思います。今回のK-1はK-1の大会の中ではかなり大きい大会のようでした。
さいたまスーパーアリーナの収容人数は調べると2万人から3万人のようです。今のK-1でそれが埋まるのですか?結果蓋を開けると6500人です。多分の例のウイルスの騒動がなくてもよくて倍の13000人と考えてよいと思います。
さいたまスーパーアリーナ埋められてないじゃん。多分これが、自転車操業になる理由です。
つまり、さいたまスーパーアリーナで大会をすると、運営費等でお金がかかり、K-1に利益がほぼない状態になるのではないかと予想します。
この手の団体は興行で利益を上げるスタイルだと思うので興行の売り上げが利益に直結します。しかし、身の丈に合った会場で大会を開かないと下手すれば赤字です。
多分今回のK-1は赤字な可能性があります。無理して開催したのに。開催しないで、払い戻しになるよりはよいと考えたのかもしれません。
今回のK-1は無理した開催したことで長期的に見るとマイナスにしかならないように思います。目先の利益にとらわれて、社会からかなりの批判を受けたのでK-1自体のイメージが悪くなるのため、そこに上がった選手のイメージも悪くなると思われます。
K-1がまた衰退しそうな感じがしてならないです。
K-1に限らずこのまま自転車操業をするには無理があると思います。
自転車操業を辞めたくても辞められないのは興行でしか利益が上がらないのが要因だと思います。
しかし、自転車操業をしてなさそうな団体があります。
新日本プロレスは3月全試合中止にしている
新日本プロレスは3月全試合中止となりました。2020.3.31の両国大会もです。
ここで気づいてほしいのは、他の団体はちらほろ興行をしています。2020.3.23には全日本プロレスが後楽園ホールで試合をしています。
しかし、新日本プロレスは2020.3.31、20204.11の大会を中止にしました、というより中止にすることができるといった方がよいかもしれません。
中止にできる体力が企業にあるということだと思います。
なぜそれができるのか私なりに考えてみました。
まずは動画配信サービスがあるということです。
NJPWワールドがあることは他団体に比べるかなりのアドバンテージになります。
他団体の動画配信サービスをしていますが、NJPWワールドは過去の試合がかなり豊富にあります。
今回のウイルス騒動でNJPWワールドは試合を蔵出ししてきました。実況、解説を後つけにして。
これができるのは新日本プロレスだけかと思われます。
動画配信ができるのも新日本プロレスが離脱がありながらもテレビ朝日と関係を保つことができたということです。
動画配信サービスの充実は動画配信の利益につながると思うので、動画配信サービスが充実していると工業以外でも利益を生むことができます。
次はオーナーの規模が大きいことです。
新日本プロレスのオーナーはブシロードになります。これもかなり大きいです。ブシロードが後ろにいることで新日本プロレスのスポンサーにもなりやすいのではないかと思います。
良い企業だけどスポンサーになるのに悩んでいるところに親会社、オーナーが大きいとスポンサーは安心感があると思います。
そもそもブシロードは新日本プロレスだからオーナーになったと思います。ブシロードの木谷さんは新日本プロレスの選手以外にも掘り起こしていないコンテンツがあると豊富にある、過去の試合等があるということで利益が上がると考えたと思われます。
つまり、コツコツと積み重ねた継続性がないとよい企業からバックアップが受けられないということです。
少し前までは団体が離れてはくっついて、離れてはくっついてとなっている状態ではだめということです。
新日本プロレスは40年以上の歴史があり、苦しい時代もありましたが、ネットの普及により、40年の積み重ねが財産になっています。
だから、今の新日本プロレスがあると思います。
他の団体は新日本プロレスの真似ができないと思います。
ただ、自転車操業的に興行だけで利益を上がる形態を転換しないと今回の騒動で団体が持たなくなる可能性があります。
団体を持たせたいなら、各団体が団体のあり方を考えないといけないのではないかと考えます。
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